こんにちは。
えいきち(@Eikichi_WLI）です。
「仮想通貨は危なすぎる！危険だから近づかない方がいい！」
初めは、正直こういったマイナスイメージから入ると思います。
そこで、この記事では、仮想通貨のリスクの中身と、リスクを減らす対策について紹介します。
特に仮想通貨投資が気になっている人は、事前にリスクを評価しておきましょう。
目次
仮想通貨は危険？リスクを正しく理解しよう
さっそく、仮想通貨の大きなリスクを3つ紹介します。
価格変動が大きいリスク
仮想通貨は価格変動が大きいです。
ビットコインと、有名な投資先のS&P500を、2019年1月1日〜現在(2023年8月)までの価格推移比率で比較してみます。
緑ビットコインと茶色S&P500で価格変動が全く異なるのは一目瞭然。
さらに、赤矢印を見てください。
ビットコインは、2019年2月には-50%に下がりました。
その後2021年10月には+860%に到達したかと思えば、
2022年に1/4以下の価格まで一気に下がり、2022年12月には+187%となりました。
最終的には2019年1月基準ではS&P500より優れた評価損益となっていますが、-50%の時期もあるなど、価格変動が激しいのは仮想通貨の特徴です。
ハイリターンもありますが、ハイリスクでもあります。
取引所のハッキングリスク
次に取引所のハッキングリスクです。
日本では2018年にコインチェック事件と呼ばれる、ハッキングにより580億円相当の顧客資産が流出した事件がありました。
記者会見があったため、うっすら記憶に残っている方もいらっしゃるかもしれません。
ハッキングされたら自分の資産はどうなる？と恐怖ですよね。
詳しくは後ろの対策法で記載しています。
仮想通貨取引所の倒産リスク
最後に、仮想通貨取引所の倒産リスクです。
事業を行っている以上、仮想通貨取引所の事業倒産の可能性や、紹介したような仮想通貨取引所のハンキングによって、唐突に経営破綻するリスクもゼロではありません。
銀行が万が一破綻した場合は1000万円の金融保護があります。
証券会社が破綻した場合は、確実に投資家に戻るように、自社の資産とは区分して管理されています。さらに、万が一の場合は、日本投資者保護基金から1顧客当たり1,000万円を限度として補償されます。
では、仮想通貨取引所ではどうでしょうか？
投資先である仮想通貨取引所の倒産リスクは始めに押さえておきましょう。
次に紹介する基本的な対策が存在します。
リスクを抑えるための対策法
ここからは対策法です。積立NISAと比較すると明らかにリスクが高いからこそ、鉄則な対策法はしっかり押させておきましょう。
まず対策を一覧で紹介します。
| リスク | 対策 |
|---|---|
| 仮想通貨の価格変動が大きい | ✓余剰資金で少額から始める ✓ドルコスト平均方で長期目線で投資を行う |
| 取引所のハッキングリスク・倒産リスクがある | ✓金融庁認可の国内取引所で投資する |
余剰資金で少額から始めること
仮想通貨投資は、必ず生活費（3~6ヶ月分）を確保した余剰資金のうち、さらに少額から始めるべきです。
上記のとおり、価格変動が大きく自分の保有資産が半減するリスクがあるためです。
生活資金をつぎ込むのはもちろんのこと、余剰資金を全てつぎ込むのも避けるべきだと思います。
余剰資金での投資を鉄則としつつ、リスクを取る投資資産の中でも、比較的リスクの少ないNISAなどを活用しながら、最悪無くなっても良いと思える少額から投資を始めるのが良さそうです。
生活費の支出把握にはMoneyForwardなど、家計管理アプリを使うと便利ですよ！
ドルコスト平均法で長期目線で投資を行うこと
初心者であれば、ドルコスト平均法で長期目線で投資を行うとよいでしょう。
この方法は毎月一定金額を積み立てて、価格の変動リスクを下げる方法です。
ドルコスト平均法は価格変動の激しい仮想通貨にこそ役立ちます。
例えば、2021年8月から2023年現在までビットコイン投資を始めたとしましょう。
図のように、2021年夏のビットコインバブルから、2022年にバブルが崩壊、2023年現在まで非常に乱高下が大きい時期。積立を始めた当初の価格よりむしろ価値が低い期間が多いタイミングです。
こういった、投資を始めるのに厳しいタイミングであっても、ドルコスト平均法で積立投資をした場合はプラス2万円の利益が発生しました。
その価格推移と評価額がこちらです。
2022年4月から2023年2月まで、かなり評価額が損失を出している期間が1年ほどありましたが、最終的にはプラスに転じました。
まさにドルコスト平均法の効果を実感できます！
金融庁認可の国内取引所で投資を行うこと
さいごに、金融庁認可の国内取引所で投資を行いましょう。
海外取引所を使わないことで、取引所のハッキングリスクや倒産リスクを減らせます。
✓国内取引所 ⇒ ◎（オフライン管理。顧客資産の分離）
✓海外取引所 ⇒ △
上述したコインチェック事件後に、国内の仮想通貨取引所に対して、ユーザーの資産と取引所の資産を原則区別して管理することが義務付けられました。
国内の取引所は顧客資産をオフライン管理を基本としてハッキングリスクを下げ、万が一倒産があった場合でも資産を分別管理しているため、ユーザーに資産が返却される可能性は非常に高くなっています。
一方で、海外取引所が経営破綻すると資金返還がままならない事例もありました。
海外取引所FTXが2022年に経営破綻した際に、ユーザー資産を原則分別して管理することが義務付けられているFTX JAPANにおいては返還対応が進んでいますが、海外取引所では資産返還が進みませんでした（Coinpostの記事参照)
日本の規制は海外よりユーザー保護の観点を重要視しています。
海外取引所には海外の良さもあるのですが、ハッキングリスク、倒産リスクを考慮すると初心者は国内取引所から入るのをおすすめします！
さいごに
この記事は、web3のプラットフォームとなるイーサリアムについて、全10記事でまとめている『イーサリアム積立投資完全ガイド』のうちの１つです。
よければ次の記事もどうぞ。
第1回「仮想通貨とは？中学生でもわかるように専門用語を使用せずに解説」
第2回「仮想通貨イーサの価格推移は?これまでとこれからの予測」
第3回「仮想通貨は危険!?リスクを正しく理解しよう」👈今
第4回「イーサリアム、ビットコイン買うならどっちがおすすめ？」👈次はこちら
第5回「コツコツイーサ積立 1年積立てた収益は?」
第6回「積立イーサを始めてみよう」
第8回「貯めたイーサで運用してみよう」
第9回(NFT投資)「NFT投資に向けてセキュリティ強化9のポイント【土台編】を知ろう」
第10回(NFT投資)「NFT投資の始め方、注意点を知ろう」
僕も初めは怪しすぎると思っていた一人です！